マイホーム購入を検討している、またはこれから建て替えを検討している方で、地震への不安を抱えている方は多いでしょう。

安心して住める家を手に入れたい、地震に強い家を選びたい、そう思っている方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では耐震性の重要な指標となる耐震基準について解説します。

日本の耐震基準は、過去の地震を教訓に何度も改正されてきました。

特に2000年基準では、建物全体の耐震性を向上させるために、地盤、基礎、構造、接合部など、さまざまな面で強化が図られました。

1981年以前の旧耐震基準は、震度5強程度の中規模地震に対する耐震性能を基準としていました。

しかし、当時の技術では、震度6強以上の大きな地震への対策は十分ではありませんでした。

1981年以降に施行された新耐震基準は、震度5強程度の中規模地震に対して建物がほとんど損傷せず、震度6強～7程度の大規模地震に対しては倒壊・崩壊しないように設計されています。

そして、2000年6月1日以降に施行された2000年基準は、新耐震基準をさらに厳しくした基準です。

建物全体の耐震性を強化するために、地盤、基礎、構造、接合部など、さまざまな要素について、より厳しい基準が設けられました。

具体的には、地盤の強度に基づいた基礎設計、基礎と柱の接合部への金具取り付け、耐力壁のバランスと配置などが強化されました。

新耐震基準を満たすことは、地震に強い家を選ぶ上で重要な要素ですが、それだけでは十分ではありません。

地震による複合的な災害リスクも考慮する必要があるのです。

液状化現象は、地震の揺れによって地中の水分が地表に吹き出し、地盤が液状化する現象です。

液状化が発生すると、建物が沈下したり傾いたりする可能性があり、新耐震基準を満たす建物であっても、大きな被害を受ける可能性があります。

また、長周期地震動は、震度6強以上の地震で発生する、周期の長い揺れのことです。

タワーマンションなどの高層建築物では、長周期地震動の影響を受けやすく、想定外の被害が発生する可能性があります。

地震による被害を最小限に抑えるためには、新耐震基準を満たすことはもちろんですが、地盤の強度や建物の構造、さらには適切な維持管理など、総合的な対策が必要となります。

地震に強い安全な住まいを選ぶためには、耐震基準の改正について理解し、新旧基準の違いを把握することが重要です。

2000年基準では、建物全体の耐震性が強化されていますが、液状化や長周期地震動など、地震による複合的な災害リスクも考慮する必要があります。

地盤の強度や建物の構造、さらには適切な維持管理など、総合的な対策を検討することで、安心して住める家を手に入れられるでしょう。