マイホーム購入は、人生における大きな決断の一つです。

夢にまで見たマイホームを手に入れたい気持ちは、誰しもが抱くものです。

しかし、同時に、住宅ローンの返済という大きな責任も背負うことになります。

住宅ローンを組む際に、よく耳にするのが「返済負担率」という言葉です。

返済負担率とは、毎月の返済額が収入に占める割合のこと。

一般的に、返済負担率は25％以下が目安と言われています。

しかし、この25％という数字は、決して安心できる数字ではありません。

1: 生活の余裕がなくなる

返済負担率が25％を超えると、毎月の生活費が逼迫し、生活の余裕がなくなってしまう可能性があります。

例えば、年収400万円の人が、住宅ローンの返済負担率を25％に設定した場合、毎月の返済額は約83,333円になります。

これに加え、食費、光熱費、通信費、保険料など、生活費を考えると、手取り収入のほとんどが返済に消えてしまうことになります。

2: 万が一の事態への対応が困難になる

返済負担率が高くなると、病気や失業など、万が一の事態に備える余裕がなくなってしまいます。

例えば、病気で収入が減ったり、失業して収入が途絶えてしまったりした場合、生活費を賄えず、返済が滞ってしまう可能性もあります。

3: 返済が滞納してしまう可能性

返済負担率が高い状態が続くと、精神的なストレスが大きくなり、返済が滞納してしまうリスクが高まります。

返済が滞納すると、延滞金が発生するだけでなく、最悪の場合、自宅を競売にかけられてしまうこともあります。

返済負担率は、住宅ローンの返済計画を立てる上で非常に重要な指標ですが、それだけがすべてではありません。

1: 住宅ローン以外の諸費用

住宅ローン以外にも、マイホームには様々な費用がかかります。

例えば、修繕積立金、固定資産税、火災保険料など、毎月かかる費用以外にも、リフォーム費用、増改築費用などの大きな費用も発生する可能性があります。

2: 完済年齢

住宅ローンの完済年齢も、返済計画を立てる上で重要な要素です。

借入期間が長くなれば、毎月の返済額は抑えられますが、完済までに時間がかかり、それだけ長く返済を続けることになります。

完済年齢が遅くなると、老後の生活資金が不足したり、生活費が圧迫されたりすることも考えられます。

3: 金融機関や専門家への相談

住宅ローンは、人生における大きな買い物です。

そのため、計画的に返済していくことが重要です。

返済負担率や完済年齢など、わからないことがあれば、金融機関やファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談しましょう。

返済負担率25％は、決して安全な数字ではありません。

生活設計を崩さずに、安心してマイホームを実現するためには、返済負担率だけでなく、住宅ローン以外の諸費用や完済年齢も考慮した上で、無理のない返済計画を立てることが大切です。

金融機関や専門家への相談を積極的に活用し、自分にとって最適な住宅ローンを見つけましょう。